| 2018 |
中華民国地質学会（Geological Society located in Taipei, GST）とのMOU締結 |
| 2017 |
一般社団法人日本地球化学会設立 [11月] |
| 2015 |
韓国地質学会（The Geological Society of Korea）とのMOU締結 |
| 2014 |
日本地球化学会60周年記念事業の実施（日中フォーラムなど）、GJオープンアクセス費用を会員に限って学会が一部補助。 |
| 2013 |
中国鉱物岩石地球化学会、 Geochemical Society、European Association of GeochemistryとのMOU締結 |
| 2013 |
日本地球化学会設立60周年 年会を鉱物科学会と共同開催。 |
| 2012 |
Geochemical Journal 表紙リニューアル。[4月] |
| 2011 |
東日本大震災に関する緊急声明発表。[3月] |
| 2009 |
Geochemical Journalの冊子体は希望する会員にのみ配布。[1月] |
| 2008 |
Geochemical Journal Express Letter 発行。[4月] |
| 2007 |
学生会員に対する学生パック制度の運用開始。[7月]
日本化学連合が発足し，日本地球化学会も参画。[10月] |
| 2006 |
• 学会ホームページのリニューアル[4月]
• 日本地球化学会ショートコースを年会に合わせて開催。[9月] |
| 2005 |
日本地球惑星科学連合が発足。[5月] |
| 2004 |
• 「Geochemical Journal」と「地球化学」を A4 版化。[1月]
• 学会事務局を（株）国際文献印刷社内に移転。[10月] |
| 2003 |
• The Geochemical Journal Award の創設。[1月]
• Goldschmidt2003 をくらしき作陽大学にて開催。[9月] |
| 2002 |
• 科学研究費補助金細目「地球化学」が「地球宇宙化学」へ。[9月]
• 地球化学会創立50周年記念講演と記念顕彰（鹿児島大学）。[9月] |
| 2000 |
• Geochemical Journal（半年前発行）のFull Textをテラ学術図書出版のホームページ上に公開開始。[6月]
• Western Pacific Geophysical Meeting 2000を開催（東京）。[6月] |
| 1997 |
• 地球化学と日本地球化学会ニュースを合本とし、年4回発行とする。
• 日本地球化学会ホームページの開設（暫定版）。[8月]
• 日本地球化学会ホームページを学術情報センターのホームページ内に開設。[12月] |
| 1996 |
会則を改正し、シニア正会員を設け、入会金をなくす。会費を正会員10,000円、シニア正会員と学生正会員5,000円、賛助会員1口20,000円とする。[8月] |
| 1995 |
• 会費の口座自動引き落としを開始。[1月]
• Geochemical Journa1と地球化学の販売をテラ学術図書出版に委託。[1月]
• 第1回烏居基金助成の募集と実施。[1月]
• 兵庫県南部地震被災会員への特別借置の実施。[4月] |
| 1994 |
会員数が1000名を超える。[5月] |
| 1993 |
科学研究責補助金分科「地球科学」細目「地球化学」ができる。[10月] |
| 1992 |
第29回万国地質学会開催（京都）。[8月] |
| 1990 |
• 地球惑星科学関連学会合同大会に参加して春季シンポジウムを開催する（大岡山）。[4月]
• 地球惑星科学関連学会連絡会が発足。[7月]
• 1990 Western Pacific Geophysical Meetingを開催（金沢）。[8月] |
| 1987 |
• 日本地球化学会受貫規定を制定し学会賞等の授与を開始。[1月]
• 日本地球化学会春季シンポジウムを開始する（駒場）。[4月] |
| 1986 |
有機地球化学研究会の発足。[1月] |
| 1985 |
• 日本学術会議は第13期より新会員選出体制となる。
• 会則を改正し、入会金2000円、正会員8000円、学生正会員6000円とする。[10月] |
| 1984 |
日本学術会議（第12期）で地球化学宇宙化学研究連絡委員会に昇格。[11月] |
| 1983 |
第4回水一岩石相互作用国際会議を開催（三朝）。[9月] |
| 1982 |
第5回地質年代学宇宙年代学同位体地質学国際会議を開催（日光）。[6月] |
| 1979 |
Geochemical Journa1の発行を年6号とする。 |
| 1978 |
• 本学会編「水汚染の機構と解析」（産業図書）を刊行。
• 学会所在地を日本学会事務センターに移し、学会事務を全面的に委託する。 |
| 1977 |
地球化学の発行を年2号とする。 |
| 1976 |
• Geochemical Jouma1の表紙変更(Vol.10）。地球化学討論会を日本地球化学会年会と改称（名大）。
• 学会事務の一部を日本学会事務センターに委託する。会則を改正し、入会金1000円、正会員6000円、学生正会員4000円、賛助会員1口15000円とする。[10月] |
| 1975 |
日本学術会議（第10期）の地質学研究連絡委員会の下に地球化学宇宙化学研究連絡会を設置。 |
| 1974 |
本学会が日本学術会議（第9期）の認定学術団体となる。[12月] |
| 1973 |
日本学術会議（第9期）がLAGCに正式加盟。[10月] |
| 1972 |
地化将委新聞を刊行（No．9[73/12]まで）。有機地球化学談話会が発足。 |
| 1970 |
• 会則を改正し、会長1名、副会長1名、評議員30名以内、監事1名とする。会費は正会員2000円、公共会員3500円、賛助会員1口10000円、名誉会員徴収せず。[1月]
• 事務所を気象研究所に移す。会計年度を1月1日から12月31日とする。[1月]
• LAGC水地球化学・生物地球化学国際シンポジウムを開催（東京）。[9月] |
| 1969 |
日本LAGC協賛会の発足。[8月] |
| 1967 |
• 地球化学 を発刊（年1号）。
• 会則を改正し、会長1名、副会長1名、評議員20名、監事1名、幹事6名とする。会費は正会員1500円、公共会員2000円、賛助会員1口10000円、名誉会員徴収せず。[4月] |
| 1966 |
Geochemical Journal を発刊（年4号）。 |
| 1965 |
日本学術会議（第7期）に地球化学宇宙化学連合委員会の設置（菅原健委員長）。[10月] |
| 1964 |
第1回IUGSの会議でLAGCが発足(New Delhi）。[12月] |
| 1963 |
日本地球化学会となる。[4月] |
| 1959 |
会則を改正し、会長1名、委員長1名、委員20名、監事1名、幹事6名とし、賛助会員を設ける。会責は普通会員300円、賛助会員10000円。[10月] |
| 1954 |
地球化学研究会二ュースを発刊。[3月] |
| 1953 |
地球化学研究会発足。会員約200名。会長1名と連絡委員若千名を置き、事務を名古屋大学理学部地球科学教室におく会費は年100円、会計年度は4月から3月とする。[4月] |
